3月15日(日)、寒の戻りなのか肌寒く、帽子、マフラー、手袋、ショートダウンコートと完全武装をして、昨年の秋以来、来てなかったふれあい公園に散歩に来ました。

ふれあい公園で、子どもを遊ばせているお母さんに出会いました。「学校が毎日休みだから、子どもたちも私もストレスで大変なので、公園に連れて来てみたら、子どもたちが大喜びで、連れて来てよかった」「そうだね。高齢者の私でも、毎日家で引き籠るのはストレスだもの」。エネルギーの塊のような子どもたちが歓声を上げ、笑いながら走り回っているのに見とれていると、「子どもたちが休みだから働きに行けなくて…」お母さんがポツリと言った。

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女子高生らしい二人がシャボン玉遊びをしてました。

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すると突然私の頭の中で音楽が鳴った…「♪シャボン玉飛んだ~ ♪屋根まで飛んだ~ ♪屋根まで飛んで~ ♪壊れて消えた~。」「♪風♪風吹くな~♪シャボン玉飛ばせ~♪」。逆光でシャボン玉が見えにくくて残念!

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ここは【緑の風ガーデン】。我が町内の女性が中心メンバーになって、手入れをし維持しています。

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このなだらかな坂道を登るのに息切れがして、我ながら体力の急降下に驚く(>_<)。

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山を削ってできた公園は西風が強く、そのため冬の目覚が遅いのだろうか、つくしもタンポポも見当たりませんでした。

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山茶花が散り始めていました。

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ところで、世界保健機関(WHO)は11日、新型コロナウイルスの感染拡大について世界的流行を意味するパンデミック宣言をしました。コロナウイルスは熱にも強く、夏を超え、終息は1年がかりになると予想されています。私たちの生活はいったいどうなるのでしょうか?

オリンピック開催は?コロナでヨーロッパもアメリカも緊急事態宣言をする酷い事態になっています。外国から選手たちが来日するのも恐らく困難なのではないでしょうか。オリンピック開催はとても無理だと思います。中止もありだと考えます。

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★★★ 新型コロナウイルスの姿 ★★★

感染症COVID-19を引き起こす新型コロナウイルス(正式名称:SARS-COV-2)の形態を示す彩色イメージ。
新型コロナウイルスの超微構造形態。CDC リザべス・メンジース作成

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★★★ 感染クラスター全国15カ所に 新型コロナ、厚労省公表 ★★★

厚生労働省は16日までに、新型コロナウイルスの感染者集団「クラスター」が北海道、愛知県、大阪府など10都道府県の15カ所で発生したと明らかにした。

50人以上のクラスターが出たのはライブハウスを通じて感染が広がった大阪府1カ所。10人以上はライブバーなどを介して拡大した北海道、屋形船での新年会がきっかけとなった東京都、福祉施設を介した愛知県など10カ所。
※出典 KYODO 3/16(月) 10:55配信

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★★★ 国内外の発生の状況 ★★★

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★★★ 国内感染者数→回復者数 ★★ 国外感染者数→回復者数 ★★★ (1月21日~3月15日)

☆彡 このグラフを見る限り、外国の感染者の約半数が回復しているのが分かりますね。それに比較すると日本は感染者の4分の1にも満たない回復者数なっています。

原因は「医療崩壊」を起こさないよう、4日間の自宅療養を経て症状が悪化してからPCR検査を受ける結果、こういう回復率になってるのだと考えます。WHOに勝手に寄付した約170億円があれば、医療提供施設を急遽増設できたのではないでしょうか。

★★★ IOC「五輪延期はWHO次第」→安倍政権、WHOに166億円寄付…五輪死守に税金浪費 ★★★

☆彡 日本がいくらオリンピックを開催すると言っても、WHOがOKを出さない限り、開催できない状況になっています。そこで、安倍首相はオリンピックを開催したく、WHOにウイルス対策として1億5500万ドル(166億円)を寄付。国会での議論は一切なく、170億円近い国民の血税をも簡単に差し出したのでした。
※参考 Business Journal 2020.03.15 17:34

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★★★ 新型コロナ特措法成立 緊急事態宣言可能に 国民の自由制限も ★★★

改正特措法は与党と立憲民主党などの賛成多数で可決・成立し、14日に施行される予定で、2年間、新型コロナウイルスの感染拡大に対応できるようになる。急速な感染拡大により国民生活や経済に甚大な影響を及ぼすと判断した場合には、首相が「緊急事態宣言」を出すことができ、都道府県知事が外出の自粛要請や土地の使用など国民の権利を制限する措置も可能となる。


過度な制限を防ぐため、「緊急事態宣言」を出す際に、原則として国会に事前に報告することや、感染症に関する報道・論評の自律を保障することなどの付帯決議も採択された。
※出典 日本テレビ系(NNN) 3/13(金) 21:38 ※写真もお借りしました。

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★★★ 森法相「真摯に反省」「深くおわび」 ★★★

国会答弁で「東日本大震災のとき、検察官は最初に逃げた」などと事実に反する発言をした森雅子法相は12日、安倍晋三首相から厳重注意を受けた。

記者団に「不適切だったと真摯(しんし)に反省して発言を撤回し、深くおわびする」と述べたが、民主党政権の2011~12年、国会質問の中で、少なくとも5回は同趣旨の発言を繰り返し、当時の法相は事実関係を何度も説明していた。

今回の発言は質問とかみ合わず、唐突なので、何か意図があったのか、あるいは、黒川弘務東京高検検事長の勤務(定年)延長問題で連日追及され、苦しい答弁を続けるうち頭の中が混乱したのかもしれない。(共同通信編集委員=竹田昌弘)
※出典 共同通信 3/12(木) 21:31配信 ※写真もお借りしました。

☆彡 こんな人が法相だなんて、情けないですね。安倍首相自身が嘘やいい加減な誤魔化し答弁を繰り返し、責任を取ると嘯く状態ですから、森法相もこの程度の答弁で「騙くらかす」心算だったのではないでしょうか?自民には人材無しなのも事実ですよね。

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★★★ 立民などの野党共同会派は法務省刑事局から事実関係を聴取 ★★★

★★★ 「検察官が逃げた」の発言 ★★★

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★★★ 独企業の新型ワクチン、トランプ氏が独占権購入もくろむ? ドイツ政界に怒り ★★★

【AFP=時事】ドイツのバイオ技術企業が開発した新型コロナウイルスへの効果が期待できるワクチンをめぐり、ドナルド・トランプ(Donald Trump)米大統領が独占権を購入したいと提案したとの報道を受け、ハイコ・マース(Heiko Maas)独外相は16日、ワクチン研究に関する利権は非売品だと述べた。

新型コロナウイルスによる死者が6000人を超え、隔離される人が数百万人に上り、世界各地で株価が急落する中、科学者らは先を競ってワクチン開発を急いでいる。

こうした中、独紙ウェルト(Die Welt)は独政府に近い筋の情報として、トランプ氏が独バイオ技術会社キュアバック(CureVac)のワクチン研究を「米国のためにのみ」確保するため、「10億ドル(約1060億円)」を提供すると提案したと報じた。

 マース氏は、独メディアグループ・フンケ(Funke)のインタビューで、「ドイツの研究者は医薬品やワクチンの開発をけん引する立場にあり、他者が排他的な結果を得ようとするのを許すわけにいかない」と語った。

これに先立ちペーター・アルトマイヤー(Peter Altmaier)経済・エネルギー相も15日、公共放送ARDに「ドイツは売り物ではない」とコメント。報道を受けて独政界には怒りの声が広がっている。
※時事ドットコム 3/16(月) 19:08配信  ※写真もお借りしました。

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★★★ トランプ氏 ワクチン独占疑惑 ★★★

☆彡 酷いですね。新型コロナ肺炎で世界中が困っているのに、アメリカファーストとばかり「10億ドル(1060億円)」で買おうとしたトランプ氏は、政治家というより自分の利益ばかり考える商人ですね。最低!!

本日もご訪問いただき有難うございますm(__)m。ではまた(^^♪。 

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2020-03-16 22:23 | カテゴリ:日記